調査・研究

独自の視点から産業や経済の動向、暮らしや文化のトレンドを捉える研究員をご紹介します。

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  プロフィール

  上席研究員

  中村 紘子

  研究テーマ

  中部圏の人口動向
  商業開発
  交通政策

  プロフィール

  1973年生まれ。奈良女子大学文学部社会学科卒
  1997年読売新聞中部本社（現東京本社中部支社）入社。
  社会および経済記者として愛知万博など東海3県の各種プロジェクトを取材
  2014年読売新聞退職。共立総合研究所（現OKB総研）入社。
  2022年名古屋大学大学院経済学研究科博士前期課程修了

  過去の研究

  • コロナ禍を経た全国および東海3県の人口動向Ⅱ
    ―若年層の人口移動のインパクトを探る―
  • 名古屋圏の2025年基準地価動向 ―5年連続上昇も伸びは鈍化―
  • 関係人口を考える
    ―飛騨市の事例に見る地域のファンと担い手づくり―
  • 単身世帯の増加と今後
  • データで見る空き家の現状Ⅱ
    ―利活用拡大に向けた体制づくりを考える―
  • 2023年度のふるさと納税の状況
    ―東海3県でも広がるCF型ふるさと納税―
  • 岐阜県の少子化の現在地Ⅲ
    ―近年の出生減の背景と経済社会的要因を探る―
  • コロナ禍を経た全国および東海３県の人口動向
    ―地方8府県の「人口のダム機能」を再考する―
  • 地方都市における「ウォーカブルなまちなか」の可能性
    ―岐阜市の事例から考える―
  • 東海環状自動車道と西濃地域
    ―近づく西回り区間全線開通―
  • ふるさと納税の15年
    ―全国と東海3県の現状を俯瞰する―
  • 岐阜県のインバウンド回復に向けて ―新型コロナからの「観光再始動」―
  • データで見る空き家の現状
  • 岐阜県の少子化の現在地Ⅱ
    ―合計特殊出生率分析から見る地域特性―
  • 岐阜県の少子化の現在地 ―出生数減少のリスク要因を探る―
  • 東海３県の「20万人以上都市」の人口構造
    ―若者層の動向と「地域の拠点性」への提案―
  • 2020年国勢調査から見る全国と岐阜県の外国人人口
  • 公共空間の活用とにぎわいづくり―コロナ禍を機とした道路占用の基準緩和と大垣市の挑戦―
  • 岐阜県の人口減少に関する一考察 ―2020年国勢調査人口速報集計を読む―
  • コロナ禍における東海3県の人口動向Ⅱ―東京圏へのストロー現象リスク再考―
  • 東海３県の大型商業施設の立地動向―進出が続く大型ＳＣ、撤退する百貨店と新型コロナ禍―
  • 新型コロナ禍における東海3県の人口動向 ―愛知県は人口の「ダム」機能を果たせるか―
  • 岐阜県のマイクロツーリズム展望―ウィズコロナ時代の需要を探る―
  • 愛知県の県内人口移動に関する一考察　― 名古屋市と周辺市町村の関係を探る ―
  • 名古屋・栄地区の変化と開発展望 ―「名駅ビッグバン」は栄をどう変えたのか―
  • リニア開業が迫る「名駅」と 名古屋の開発展望 ―都市間比較から考えるⅡ―
  • 城跡を活用した 可児市の地域づくりの考察Ⅱ ― 持続的な活動とブームの両立に向けてー
  • 県内総生産から見る岐阜県産業の現在と未来
  • 城跡を活用した可児市の地域づくりの考察 －小さな地域の活力維持に向けてⅡ－
  • 岐阜県の「平成の合併」自治体における人口動向 －小さな地域の活力維持に向けて－
  • 「若い世代に支持されるまち」の要因に関する一考察 －瑞穂市と岐南町を例にして－
  • 多様な人材が活躍する「名駅」を目指して －都市間比較から考える－
  • 岐阜県の山岳ツーリズムの推進に向けて －統計から需要を探る－
  • 2017年度 新入社員の意識調査 結果
  • 地方住宅都市の課題解決に向けて ─高蔵寺リ・ニュータウン計画から学ぶ─
  • 2016年度　新入社員の意識調査 結果　(REPORT2016 vol.162)
  • 岐阜ならではのツーリズムとは ─西美濃の宿泊滞在型観光を例に考える─　(REPORT2016 vol.160)
  • リニア時代に向けた岐阜県内交通ネットワーク　(REPORT2015 vol.159)
  • 観光地域経済調査からみる高山─「観光地経営」という考え方の必要性─ (REPORT2015 vol.158)
  • 中部国際空港のアクセス考察　(REPORT2015 vol.157)

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  プロフィール

  主任研究員

  中澤 大輔

  研究テーマ

  地域経済
  雇用

  プロフィール

  1982年豊橋市生まれ。
  2006年南山大学経営学部卒、同年株式会社大垣共立銀行に入行。
  2015年共立総合研究所（現OKB総研）に出向。

  過去の研究

  • 2026年度・経済の見通し
  • OKBレポート200号特集 データで振り返る東海地域のあゆみ
  • 2025年度・経済の見通し
  • 2024年度・経済の見通し
  • 2023年度・経済の見通し
  • 2022年度・経済の見通し
  • 2021年度 新入社員の意識調査 結果
  • コロナ禍における意識の変化
  • 2019年度 新入社員の意識調査 結果
  • 2018年度 新入社員の意識調査 結果
  • 都市の求心力を高める『名古屋ＭＩＣＥ』（REPORT2015 Vol.157)

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  プロフィール

  特別研究員

  纐纈 光元

  研究テーマ

  地域経済動向
  少子高齢化社会

  プロフィール

  1964年岐阜市生まれ。
  1986年京都大学法学部卒、同年三井信託銀行（現三井住友信託銀行）に入行。
  主に年金業務に携わる。
  2005年大垣共立銀行入行。
  2011年共立総合研究所（現OKB総研）に出向。
  1級ファイナンシャル・プランニング技能士（ＦＰ１級）

  過去の研究

  • 2026年度・経済の見通し
  • 2025年度・経済の見通し
  • 当面のドル円相場
  • 2024年度・経済の見通し
  • 期待の変化への期待
  • ドル円相場と景気
  • 東海地域にとってのコロナ禍の3年
  • 2023年度・経済の見通し
  • 欧米と比較して考える家計の資産形成
  • ウクライナ危機と消費者物価
  • 個人消費の今後の見通し
  • 2022年度・経済の見通し
  • アフターコロナに向けた設備投資
  • コロナ下の個人の消費と所得
  • 主要経済指標の動きから見るコロナショック後の1年
  • 2021年度・経済の見通し
  • 更なる関係強化が求められるASEAN
  • リーマン・ショック時を基準として予測する今後の雇用環境
  • 五輪（オリンピック）循環から予測する東海地域の輸出
  • 東海地域に求められるもう一つの「輸出」力
  • 2020年度・経済の見通し
  • 名古屋税関管内の輸出を支える要因
  • 東海3県の就業者数 ～これまでの20年、これからの20年～
  • TPP11、日EU・EPA発効と 名古屋港
  • 2019年度・経済の見通し
  • 2019年東南アジア主要国経済の見通し
  • キャッシュレス決済によるポイント還元制度
  • 米国と中国の貿易統計における航空機産業
  • 全国の先頭を走っているとされる東海地域経済の実勢と実感
  • 2018年東南アジア主要国経済の見通し
  • 2018年度・経済の見通し
  • 2017年度・経済の見通し
  • 岐阜県版生涯現役社会の実現に向けて ─総合支援拠点づくりとシルバー人材センターの活用─ (REPORT2016 vol.162)
  • 2015年度・経済の見通し　(REPORT2015 vol.156)
  • 第16回『主婦の消費行動に関するアンケート』結果　(REPORT2014 vol.153)
  • 2014年度・経済の見通し　(REPORT2014 vol.152)
  • 10年目を迎える観光立国ニッポン　(REPORT2013 vol.148)
  • 第14回『主婦の消費行動に関するアンケート』結果　(REPORT2012 vol.145)
  • 水道の安全と安心～東海地方の水道の耐震化状況～　(REPORT2012 vol.144)